理学療法士の資格

理学療法士の国家資格について

理学療法士は「名称独占資格」といわれる種類の職業であり、「理学療法士」と名乗って働くには国家資格を取得しなくてはなりません。

業務独占資格ではないため、無資格者であっても理学療法士の業務を行うことは可能です。

実際、リハビリをしていく際に、看護師などに手を貸してもらう場面も多々あり、このときに看護師が理学療法を行なっても法律上は問題はありません。

しかしながら、各スタッフの高い専門性が問われる医療現場では、「理学療法を行うのは理学療法士」という認識が強く、実質、業務独占資格のようになっている部分もあります。

こうしたことからも、理学療法を専門にして働きたいのであれば、やはり国家資格が必要になってきます。

一生有効な国家資格

理学療法士の資格は国家資格であり、一度取得すれば、そのまま自分の手元に残ります。

国家資格は、世の中に数ある資格のなかでもとても信用度の高い資格とみなされるため、理学療法に直接関わらない医療現場などでも、有資格者としての信頼感を実感できることがあるかもしれません。

高齢者が増えている今、病院だけでなく福祉施設では、理学療法士が貴重な存在になっていることもあり、有資格者が重要視されることもあります。

取得のためには、大学、短大、専門学校などの養成校に3年以上通わなくてはならず、国家試験に向けた勉強も大変ですが、資格を持つことで専門性を生かした働き方ができるようになります。

理学療法士国家試験の概要

理学療法士の国家試験は、年に一度、2月下旬頃に実施されています。

理学療法士国家試験の難易度、合格率

試験内容は「筆記試験」のみとなりますが、重度視力障害者の受験者に関しては受験日程が2日間用意されており、筆記試験の実地問題が出題されない代わりに、口述試験と実技試験が行われます。

一般の受験者に対して実技試験がないのは、養成学校のカリキュラムに「臨床実習」が必ず含まれているからだといわれています。

この実習をきちんと終えることができないと、国家試験の受験資格も得られないことがあるため、国家試験の受験者は、すでに実技に関してはある程度のレベルに達しているとみなされています。

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