競艇選手(ボートレーサー)の現状と将来性

ボートレースの売上は、バブル経済期の半分以下

競艇(ボートレース)の所管官庁は、国土交通省で、実施機関は一般財団法人「日本モーターボート競走会」です。競艇場の存在する自治体などが、一部事務組合となって勝舟投票券を販売しています。

舟券の売り上げのうち75%が払戻金、7%が自治体の収益となり、18%が賞金や従業員の賃金、海洋船舶事業などへの支援を行う日本財団への交付金、モーターボート競走会への委託料などに充てられています。

ボートレースの人気は、バブル経済期と比べると、かなり低迷しています。実際、バブル経済期、競艇場への入場者の一人当たり舟券購入費は4万円を超えていましたが、不景気が長く続く現在では約5000円です。

また、バブル全盛の1990年前後は、売上が2兆円を超えていましたが、現在では、半分以下になっています。2012年の売上は、9175億円でした。

レースの賞金額も減っている

一方、ボートレーサーの数は、2014年2月の時点で、1583名です。うち190名が女性ですが、選手数は、ここ数年、あまり変化していません。

レーサーの数は横ばいなのに、売上が減っているため、賞金額も減っています。

優勝賞金の最高額こそグランブリ(賞金王決定戦)の1億円と、競輪のケイリングランプリと並んで世界一を誇りますが、それ以外の賞金額は減ってきています。

たとえば、GⅠ戦の優勝賞金もかつては4000万円でしたが、今では3500万円以下になっています。

グレードとしては最下位にあたる一般戦の優勝賞金も、かつては200万円でしたが、現在は100万円以下になっています。それだけボートレーサーの収入も減ってきています。

それでも選手の年収の平均は1800万円

それでも、一般のサラリーマンに比べれば、年収は高いといえます。平均年収が1600万円といわれ、トップ選手には1億円以上稼ぐ人もいます。20歳前後の若手でも、平均で600万円の年収があるようです。

最近は、若いファンを獲得するため、タレントの南明奈や渡辺直美を起用したり、ボートレースの収益で行われた自治体の事業や社会貢献活動をPRしています。

若い人の競艇離れを食い止めるのが課題

売上が減っているといっても、移転以外に閉鎖された競艇場はありません。

ボートレースで得られる収益金は競艇場の管理・維持にかかる費用はもちろん、選手への賞金、自治体への還元などいろいろなところで利用されています。

主催の地方自治体にとっても、ボートレースによる収益は大きく、競艇場の閉鎖は考えにくいです。

ただし、若い世代の競艇離れが、確実に進んでいるのは事実です。若い世代の競艇人気を底上げするPR活動を続けながら、景気の回復を期待することになりそうです。