航空会社社員の現状と将来性

航空会社の選択肢が増え、競争は激化

日本国内における航空会社といえば、かつてはANAとJALが二大巨頭として君臨しており、利用者はある程度決まった運賃とサービス内容で空の旅を安全に楽しむというスタイルが一般的でした。

しかしながら、2012年より国内でもLCC(格安航空会社)が続々と登場、台頭してきたことにより、航空業界の競争は以前にも増して激化してきています。

大手航空会社も、既存サービスをそのまま継続させるだけでは多くの利用客を集めることが難しくなりつつあり、新しいサービスや事業戦略の企画・立案に対して、より積極的に力を入れ始めているようです。

国際線の成長が見込まれる

少子高齢化や労働人口の減少などによって、この先、日本国内における旅客機の利用人口は減少していくものと考えられています。

国内線については、今後の大きな成長は難しいといえるかもしれません。

一方、海外観光客の増加や、東京五輪開催に伴うインバウンドの強化などから、国際線についてはまだまだ成長していくものと考えられています。

しかし、新規航空会社の相次ぐ参入もあり、依然厳しい競争が続くことは間違いないでしょう。

景気動向の影響により、各社の業績は上下しやすい

航空業界は、景気動向の影響を受けやすい傾向にあります。

また、事故やテロ、感染症といったイベントが発生すると、航空会社は大打撃を受け、経営難に陥る可能性もあります。

こうしたなか、各社は安定した経営を続けるためにも「コスト削減」が重要な課題のひとつとなっています。

人材の採用についても、大手航空会社は一時期、客室乗務員をすべて契約社員として雇い、一定期間を経ることで正社員になれるという方法をとったこともありました。

航空会社は人々の生活を支えるなくてはならない存在ですが、事業環境は厳しさもあることをよく理解しておいたほうがよいでしょう。