気象予報士の仕事内容

データをもとに天候を予測

気象予報士は、各種のデータをもとに天候を予測する仕事です。

気象庁から提供される各地の観測データや気象レーダー、アメダスなどの情報を分析し、天気、気温、湿度、降水確率などを予想します。

データだけでなく、その地域の地形や特性も踏まえて天気を予測することが必要です。

天候の予測は、一般の方の日々の生活に役立つのはもちろんのこと、企業も大いに活用しています。

たとえば、気温によって売れ行きが変わる商品の仕入れ数やレジャー施設の入場者数予測など、幅広くデータが利用されているのです。

漁師の場合などは、天候の予測が命に関わることもあり、責任のある仕事といえます。

それだけ影響の強い仕事であるだけに、気象予報士の資格を持っていない人が、業務として気象を予報することは法律で禁止されています。

勤務先別の仕事内容

気象予報士の仕事内容は勤務先によって若干変わってきます。

気象情報を分析して気象予測を行う点は似通っていますが、一般企業、民間気象会社、メディアなどによってそれぞれ異なる部分も見られます。

ここでは気象予報士の勤め先ごとに簡単に仕事内容をご紹介しましょう。

メディア企業

テレビ局やラジオ局などで働く気象予報士といえば、どうしてもお天気キャスターを想像しがちですが、気象予報士の資格を持つお天気キャスターはそれほど多くありません。

実際の気象予報士は、気象庁から受け取った気象情報を分析し、裏方としてキャスターのための台本をつくっています。

気象庁発表のリアルタイムの情報を取得し、ニュースの気象情報の時間までに気象予測を立てることの繰り返しとなるため、メディア企業につとめる気象予報士の業務はハードだといわれています。

民間気象会社

民間の気象会社の場合、クライアント企業の依頼に応じた気象予測を提供するのが気象予報士の仕事になります。

たとえば、広告代理店がイベントの企画をする場合、イベント当日の天候は大切です。そうしたときには気象会社を活用し、気温や降水確率など、できる限り正確な天候を予測してもらうのです。

気象予報士はその時期の季節要因だけでなく、イベント会場の地理的条件(海に近い場合は海温差など)も考慮し、さまざまな要素から総合的に判断する必要があります。

商社などの一般企業

一般企業に所属する気象予報士もいます。その場合、自分の会社にとって有益な気象予測を提供するのが仕事になります。

たとえば、ある商社がアメリカまで小麦の買い付けをする場合を考えてみましょう。

アメリカは適地適作で同じ畑で春小麦と冬小麦を生産します。

年2回の収穫がある中で、どのタイミングで小麦を買えば最も会社が儲かるのか。それはできるだけ質の良い小麦を市場の価格が高騰しているときに売るのが一番でしょう。

そして、この小麦の質や市場の値動きは、小麦産地の気象情報を分析することである程度判断できるのです。

企業の利益のために気象予報士は必要な情報を取捨選択し、より精度の高い気象予測を導き出します。