気象予報士の給料・年収

給与は勤め先によってさまざま

気象予報士は資格取得後、一般企業や民間気象会社、メディア関係などに就職しています。また、自衛隊の気象予報官や気象庁職員などの国家公務員になるケースもあります。

年収・給与はその勤め先によって大きく変わりますが、一般的には国家資格を持った専門職であるからといって高給が望めるというわけではありません。

気象予報士の収入の例をいくつかご紹介しましょう。

一般企業、民間気象会社の場合

民間のシンクタンク、気象会社などの場合、気象予報士の年収や給料はその企業の規定に沿って決まります。

一般的な総合職の社員と変わらない会社も多いですが、中には専門職の手当が付く会社も見られます。

平均的な年収は、ボーナス込みで500万円から600万円前後の場合が多いでしょう。

ただし、気象予報士は24時間天候の変化を観測し続けなければならないこともありますので、残業手当や深夜手当、宿直手当などが付くケースもあります。

メディア関係の場合

テレビやラジオなどのメディアの天気予報コーナーに携わる仕事をする場合、契約の仕方によって収入は変わります。

一般的には、年俸制で300万円から500万円となっていて、一年ごとに契約を更新するパターンが多いでしょう。

テレビ局の場合は番組の改編によって天気予報コーナーの内容や尺が大きく変わることがあるので、長期的な契約を結ばない傾向にあり、安定した雇用が見込みにくい職場ともいえます。

ただし、メディア関係では、気象予報士として出演することで人気に火がつくことがあります。

知名度が高くなると書籍の出版や講演会など別の場所での活躍の機会が増え、副収入が増えるので、結果的に高い収入が見込めることもあるようです。

国家公務員の場合

気象庁職員は国家公務員ですので、その給与は原則的に棒給表によって定められます。

棒給表とは、人事院が発表したその年の国家公務員の給与の指標であり、役職・実務の専門性・勤続年数・成績などに応じて級数と号棒で細かく区分けされています。

たとえば、30代係長なら月額35万円前後、50代課長補佐なら月額40万円前後でしょう。

また、一般企業などの場合と同じく、気象予報士は時期によっては残業が多い職業であるといわれています。

そのため、仕事の多い部署などでは手当がたくさん出ることもあるかもしれません。

なお、自衛隊の気象予報官として働く場合は、自衛官の俸給表によって定められます。

階級に応じて収入は変わりますが、年収はおよそ300万〜500万ほどになるのが一般的です。