気象予報士の需要・就職・採用募集の状況

新たな気象予報サービスとともに

気象予報士の力を必要としている現場はたくさんあります。テレビやラジオのニュースの中で天気予報のコーナーを持っているメディア関係、民間のシンクタンクや気象会社、気象庁や自衛隊などです。

就職の状況でいうと、民間の気象会社が増えてきたことで、どちらかというと、こうした企業の就職の募集が増えている傾向にあります。

というのも、この十年ほどの間にインターネットが一気に普及し、天気予報は従来のようにテレビやラジオや新聞でチェックするだけではなく、ホームページや動画サイトでもチェックできるようになりました。

また、スマートフォンやタブレット端末向けのお天気アプリも急増し、いつでも誰でも簡単に天気予報を見ることができる環境が整ってきました。

天気予報はますます人々の生活に密着したものになってきているのです。

こうした新しい気象予報サービスを陰で支えるために、民間の気象会社を中心に気象予報士の採用が増えているのです。

募集の情報は企業のホームページなどで閲覧することができるので、就職を考えている人はこまめにチェックしましょう。

メディア関係は厳しい傾向に

インターネットやアプリが普及し新たな気象予報サービスが増加する陰で苦戦を強いられているのが従来のメディアです。

最近では、新聞の購読者が減ったりテレビ局の視聴率が落ちたりして厳しい現状に立たされています。

出演者やスタッフの給料や手当も昔に比べると抑えられている傾向にあるので、今後も気象予報士の仕事が増えたり待遇がアップしたりするということはあまり考えにくいでしょう。

また、お天気キャスターなどのテレビに出る仕事は採用数が非常に少なく、基本的には一年ごとに契約を更新し、評判によってはすぐに交代になることもあります。

気象予報士としてテレビで活躍して知名度をあげたり高い報酬を得たりすることは、ごくごく一部の限られた人にしかできないことだというのが現実です。

民間企業やメディア関係に比べると、気象庁や自衛隊の採用や待遇には大きな変化は見られず、安定傾向にあるといって良いでしょう。