気象予報士の資格

気象予報士の資格とは?

気象予報士は、気象庁の発表する雨雲レーダーや気団の動きなどの情報を分析し、メディアや気象会社などで気象予報を行う際に必要な資格です。

国家資格であり、気象予報士試験に合格することで取得できます。

現在、気象庁以外において、気象予報士の資格を持たない人が、業務として予報を行うことは法律で禁止されています。

元々は気象台や気象衛星などで集計・解析したデータにもとづいて気象庁独自が予報を行なっていました。

しかしながら、気象庁が対応していない世界各地の天気や湿度・花粉の情報、地域別の細かい予報なども行なって欲しいという要望が高まりました。

気象庁の業務範囲でそうした部分をすべてカバーするのは難しいため、民間にも気象予報業務を許可することが1993年の気象予報業務法改正によって決まり、気象情報の処理能力・予報の信頼性を保つために気象予報士国家資格が制定されたのです。

今日では気象予報士が気象庁の観測したデータを各自分析し、さまざまなニーズに合わせた予報を行うために日々活動を続けています。

資格試験の特徴は?

気象予報士の資格試験は基本的には誰でも受験が可能です。年齢や学歴、男女差の制限がなく、非常に門戸が広いことが特徴の1つです。

2009年には中学1年生の男子生徒が最年少で試験を突破し、話題に上りました。

しかしその反面、気象予報士試験は難関で知られ、合格率は5%前後とかなり狭き門となっています。

試験は選択式の学科試験と記述式の実技試験に分かれ、大気の構造や熱力学などの基礎知識を問う問題、与えられたデータをもとに実際に予報を行う問題、台風などの災害が起こった際の対応を問う問題など幅広く出題され、気象予報としての技能を十全に問う内容となっています。

気象予報士試験の難易度・合格率

なお、試験合格後は、気象予報士登録申請書、気象予報士試験合格証明書などを提出し、気象庁長官の登録を受けることが必要です

資格取得後の進路

気象予報士の就職先といえばテレビ局や新聞社などのメディアを想像しがちですが、実際には気象会社、シンクタンク、研究所などで幅広く活躍しています。

ただし、気象予報士枠を設けている就職先はごく一部ですし、難関資格に合格したからといって就職先が保証されているわけではありません。

資格を取得してどんなところで働きたいのか、自分の予報技能をどんな場所で役立てたいのかを考え、資格以外の強みも磨いておくことが大切です。