管理栄養士になるためにはどんな学校に行けばいい?(大学、専門学校)

管理栄養士になるための学校の種類

4年制の大学と専門学校がある

管理栄養士として働くには、まず栄養士免許を取得したうえで、管理栄養士国家試験に合格する必要があります。

具体的な管理栄養士になるためのルートとしてはいくつか挙げられますが、最も近道といえるのが、「管理栄養士養成学校(4年制大学・専門学校)」に通うことです。

管理栄養士養成学校のカリキュラムを修了すると、栄養士免許が取得でき、さらに管理栄養士国家試験の受験資格が得られます。

このほか、「栄養士養成学校(4年制大学、3年制短大・専門学校、2年制短大・専門学校)」に通ってから一定期間の実務経験を積むことで、管理栄養士国家試験の受験資格を得る方法もあります。

ただし、はじめから管理栄養士を目指しているのであれば、管理栄養士の養成課程がある学校に進学するのが一般的となっています。

管理栄養士国家試験の受験資格は、上記で挙げた養成学校に通学する方法でしか得ることができません。

学歴は重要? 就職はどちらが有利?

4年制大学と4年制の専門学校では、卒業後に得られる学位にも違いがあります。大学では「学士」、専門学校では「高度専門士」となります。

普段、学位そのものを意識することはあまりないかもしれませんが、就職時、病院や施設などによっては大卒者を優先的に採用するところもあるようです。

また、初任給も大卒者と専門学校卒者では差が付けられている場合があります。

こうしたことから、余裕があるのであれば大学への進学を検討する人が多くなっているようです。

管理栄養士になるには

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

管理栄養士になるための大学

管理栄養士養成学校として定められている大学は、全国にいくつもあります。

学部・学科や専攻については、「栄養学部・学科」や「管理栄養士専攻」といった名称がついていることが多いです。

大学の特徴は、管理栄養士になるための専門的な勉強ができるのはもちろん、栄養に関する専門科目以外のことも広く学べるところです。

たとえば、語学や法学哲学社会学といったような「一般教養」といわれる科目も学ぶことができ、見聞を広げることができるでしょう。

管理栄養士と併せて、栄養教諭免許状(1種)などの資格取得まで目指せる学校もあります。

卒業までにかかる学費は400万円~600万円程度がボリュームゾーンとなりますが、それ以外に必要となる諸経費は学校ごとに大きな差が出る場合があります。

管理栄養士になるための専門学校

管理栄養士養成学校に定められている専門学校では、管理栄養士や栄養士、さらに調理師など、食や栄養に関わる職業を目指すための学科・コースがいくつか置かれているところが多いようです。

管理栄養士の学科・コースは、大学と同じく4年制となります。

栄養系の専門学校であっても、なかには管理栄養士ではなく、栄養士になるための養成課程しか置いていないところもあるため、目指せる職業やカリキュラムをよく確認してください。

専門学校の特徴としては、一般教養にあたる科目が大学ほど多くなく、その代わりに調理実習などの実践的な授業が多めとなる傾向があることです。

就職サポートにも力を入れ、キャリアサポートや就職対策の指導なども積極的に行っている学校が多くあります。

卒業までにかかる学費は500万円前後がボリュームゾーンとなり、大学よりやや安くなることが多いとされますが、学校での行事・イベントや実習内容などによっては、さらに諸経費が上乗せされる場合があります。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

学校選びのポイントは?

管理栄養士養成学校に指定されているのであれば、大学であっても、専門学校であっても、管理栄養士にとって必要な知識を学ぶことができ、卒業後の国家試験受験資格も得られます。

したがって、どちらに進学しても間違いではありません。

大学を出ていると、将来就ける職業の幅が広がると考えられますが、管理栄養士として現場で働くうえでは学歴による差を感じることはほとんどないでしょう。

なお、最近では管理栄養士を目指す人が増え、新たに認可される養成学校が増えているようです。

そのような学校は就職実績があまり多くないものの、最新の設備が整っていたり、現在の管理栄養士に求められる実践的な授業に力を入れていたりすることがあります。

カリキュラムや立地、実習内容・実習先、講師の経歴、就職サポート体制、国家試験の合格率、学費など、さまざまな観点から各学校を比較して、自分に最も合う学校を選んでください。