住宅設備メーカー社員の現状と将来性

市場は縮小傾向に

新設住宅着工数の減少、原材料費の高騰による利益率の低下、世界的な金融危機や円高、個人消費の低迷などが原因で住宅設備業界の市場規模は一時期かなり縮小しました。

東日本大震災以降、住宅着工戸数は緩やかな回復基調になり、景況感の回復、消費増税前の駆け込み需要もあって各メーカー共、堅調な伸びを見せています。

現在の日本は少子化傾向が続いているため、将来的には人工が減少すると予測されています。

この結果、新設住宅着工は減っていき、それに伴って住宅設備の設置数も減るため、住宅設備業界の市場規模は今後、縮小の一途を辿ると考えていいでしょう。

この対策として、住宅設備業界はアフターサービスを充実させることで固定客を得、リフォーム等を安定して受注できるような企業努力が求められています。

さかんな統合・再編

住宅設備業界では企業の再編が進んでいます。

かつては厨房機器や浴室機器はそれぞれ専門としているメーカーが存在し、それぞれが分業することで安定した経営を目指していました。

ところが前述のような市場縮小の流れを受けて多くのメーカーが赤字経営となり、複数の住宅設備メーカーが統合してグループ会社を設立し、総合的に住まいに関わる設備機器を請け負うというスタイルが主流になってきました。

現在ではLIXILグループとパナソニックが売り上げ規模で2強体制を築いており、今後も新たな再編が成されていくことが予想されます。各メーカー共、常に経営や方針の見直しを行っていく必要があるといえます。

また既に再編により業績を伸ばしている企業は、その高い業績をどのように維持していくのかが、今後の企業の成長の鍵となるでしょう。

市場を海外に求める

住宅設備メーカーは今後、中長期的に見ると国内での需要が伸び悩み、成長力に欠けるという見方もされています。

今後は魅力的な新製品の開発を行っていくのはもちろんのこと、成長の著しい市場を求めて海外進出を進めていくことも業績を伸ばすためには必要不可欠であるといえます。

デジタル化

住宅設備メーカーに限らず、あらゆる方面でのデジタル化が急速に進んでいます。商品の効果的なPRに電子パンフレットやWebサイトは欠かせません。

住宅設備メーカーにおいても例外ではありませんが、デジタル化の問題点として媒体別にカタログやwebサイトを作成することによる同じ製品に関する複数のカタログや、同じwebサイトの重複表示が問題になっています。

これは、利便性が低く、企業や商品のイメージ低下に繋がる為、各メーカー共、使い勝手の良いデジタル媒体の構築に励む必要があります。