女性のジャーナリスト

女性の活躍の場が広がる

近年、女性のジャーナリストが増えています。

報道機関に所属していたり、あるいは報道機関出身のジャーナリストが比較的多いのですが、そうではなく、評論家、作家、コメンテーター、大学教授、弁護士などが、ジャーナリストとして活動するケースが多く見られます。

とくに、女性の場合、男性とは違った視点、感性から問題を捉えられるので、ジャーナリズムの世界では、活躍の舞台が広がっています。

女性の働く環境が整いつつある

女性ジャーナリストが増えているのは、新聞記者、報道記者の中に、女性記者の割合が増えていることと軌を一にしています。

新聞社、テレビ局の間では、生活に密着した紙面内容、番組制作に力を入れるところが多くなっており、そうした編集方針から、女性記者の採用割合を増やしているものと考えられます。

従来は、女性記者、女性ジャーナリストは、出産、子育てのため、やむを得ず会社を辞めるケースが多かったのですが、育児、保育に関する社会環境が整ってくるにつれ、女性も男性と同等に仕事を続けられるようになりつつあります。

会社の中でも、女性記者を男性と同等に扱う体制、環境が整い、収入面や雇用条件などで、差別はほとんどなくなっています。

男性と仕事の区別はない

しかし、その半面、仕事に対しても、厳しい姿勢が求められます。取材や出張、インタビュー、海外取材等では、女性だからといって甘えは許されません。

不規則な生活、深夜あるいは徹夜の仕事など、男性と同等に仕事をする覚悟がなければなりません。

新聞社やテレビ局など、会社に所属する記者の場合は、たとえば、病気などの時、社内にピンチヒッターがいますので、代わりに仕事を頼むことができます。

しかし、女性ジャーナリストを含めて、ジャーナリストの場合には、すべて一人でやらなければならないため、代替がききません。

仕事を依頼した会社としては、ジャーナリストに休まれると、ダメージを受けることになります。

そのため、女性ジャーナリストとしては、家庭や育児、健康等の理由で、仕事を断るわけにはいきません。

仮にそうしたことが度重なれば。女性ジャーナリストとしての信用を失墜することになり、この世界で仕事を続けていくことができません。

仕事の範囲は広い

逆に、仕事に対する厳しい姿勢と、熱意があれば、ジャーナリズムで活躍する女性の仕事範囲は非常に広いということができます。

たとえば、最近、テレビなどで活躍している「料理ジャーナリスト」「結婚ジャーナリスト」「就活(就職活動)ジャーナリスト」のように、女性ならではの特定のジャンルでは、こうした女性ジャーナリストが重宝されます。

女性ジャーナリストの場合、インタビューや質問などでは、男性に比べてソフトな感じを与えるため、報道機関などでは、好まれているようです。

高齢化社会の進展にともない、福祉、介護など、女性の活躍舞台が広がるにつれ、女性ジャーナリストの仕事の対象範囲はますます広がるといえます。