ITエンジニアの志望動機と例文・面接で気をつけるべきことは？
ITエンジニアを目指すきっかけで多いものは？
ITエンジニアを目指すきっかけは、以下のようにさまざまです。
- パソコンやIT関連に強い興味を持っており、最先端のIT技術に触れてみたい
- 論理的に物事を考えることが得意で、それを仕事に生かしたい
- 若者のニーズに合ったアプリケーションを開発してみたい
など
ITは生活の中で触れる機会が多いため、ITエンジニアを目指すきっかけを探すことはそれほど難しくありません。
その分、ただの思いつきに終わらないよう、深く考えて志望動機に発展させていきましょう。
20代で正社員への就職・転職
ITエンジニアの志望動機の考え方
IT業界は人気がありますが、実際には思った以上に地道でハードな業務も多いものです。
パソコンに向かう仕事だけでなく、関係者とのコミュニケーションや書類作成、機材の運搬などさまざまな業務があります。
華やかで先進的なイメージばかりをもって就職すると、現実とのギャップにとまどい、仕事が嫌になってしまう人もいます。
志望する企業をよく調べ、業務を正しくイメージして志望動機を作成することが大切です。
また、ITエンジニアは日進月歩で変わっていく技術をキャッチアップするため、相応の努力が求められます。
志望動機ではITに関する熱意はもちろん、「資格取得のための勉強をしている」など、現在行っている努力などをアピールすることも大切です。
ITエンジニアの志望動機の例文
SIer企業への志望動機の例文
そちらは年金システムやネット銀行などを顧客にもつ企業で、社員のエンジニアのお手伝いとして、簡単な仕事を経験することができました。
そこで感じたのは、ITエンジニアが携わるプロジェクトには多くの人の生活に関わるものも多く、非常に重要な仕事ばかりだということです。
私も社会に貢献できるエンジニアになりたいと思い、金融サービスに強みのある御社を志望しました。」
ソフト開発企業への志望動機の例文
御社は学生向けの教育ソフトに強みがあり、社員のアイデアを積極的に採用して製品化している点に魅力を感じました。
私は在学中にチャットボットによるお悩み相談アプリを作って文化祭で公開し、多くの人に使ってもらい、ソフト開発の大きなやりがいを感じました。
ぜひ御社で学習が楽しくなるソフトの提案や開発ができればと存じます。」
一般企業への志望動機の例文
大学の選考は物理学で、理論や実験から物事の仕組みを解明することに強い関心がありました。
理論を積み重ねて新しい発想に至ったり、目的達成に向けて検証を繰り返したりするのは物理もITも同じで、物理で培った思考力や粘り強さが強みになると思います。
ITはこれからですが、現在、資格取得に向けた学習中です。
成長した姿で御社に入社し、貢献していきたく存じます。」
20代で正社員への就職・転職
ITエンジニアの面接で聞かれること・注意点
ITエンジニアの採用面接では「なぜITエンジニアを目指すのか」「なぜこの企業を選んだのか」について聞かれます。
また、コミュニケーション能力や論理的思考、ストレス耐性を問う質問も少なくありません。
これらはITエンジニアとしての適性を問う質問ですので、在学時のエピソードから良い印象を与えられるような回答を準備しておくとよいでしょう。
中途採用の面接では、転職理由や現場経験や役割、実績、スキルや知識を問う質問が行われます。
就職活動の際の服装は、一般的な企業と同じでスーツが基本です。
顧客をはじめ外部とのやりとりが多い職種であるため、他のIT職種よりしっかりした服装を意識してください。
ITエンジニアの自己PRのポイント
ITエンジニアの自己PRでは、採用の視点に立ったアピールが大切です。
ITの知識や技術だけでなく、ITエンジニアとしての適性や、自分の強みなどをエピソードを通してアピールしましょう。
自分なりのアピールで終わらず、企業の事業や特徴と関連付けることも評価も高めるために重要です。
IT業界は離職率が高いため、志望動機やビジョンがしっかりしていると高く評価されます。
たとえ文系就職やIT未経験だとしても、社会人として必要な行動力やコミュニケーション能力が十分であることや、高い学習意欲を示すことができれば大丈夫です。
ムリにIT用語は使わず、自分の言葉で、明確なアピールを心がけましょう。
ITエンジニアの履歴書で気をつけるべきことは？
ITエンジニアの履歴書では、自分の保有するITスキルや資格、経験や実績を具体的に記載することが大切です。
中途採用の場合、履歴書はわかりやすく書き、職務経歴書に業務経験の詳細は記載します。
履歴書では、学歴や資格だけでなく、アルバイトやフリーランスとしてITに関わった経験も書いておくとよいでしょう。
ITに関係があれば大学での専攻分野を記載したり、スクールや通信教育などの受講内容も記載すると、知識やスキルが企業側が把握しやすくなります。
