保健師の現状と将来性

予防医学的観点での需要が高まっている

保健師は、以前から地域社会や企業において病気の予防や健康相談などに携わることで、健康に関する知識の普及や公衆衛生の向上に力を発揮してきました。

とりわけ現代社会では、人々が健康を保つために最も必要なことは「予防」といわれるようになり、「予防医学」に関する研究も進んでいます。

病気になってから対処するのではなく、病気にならないような生活習慣や健康づくりに取り組むこと。

一人ひとりがこのような考え方を持てば、誰もが元気に生活し、働き続けられるようになり、国全体の生産性を上げ、経済力を高めることにもつながります。

とくに、少子高齢化社会が進んでいる今では、国の健康保険費用の負担を軽減するためにも、病気の予防はとても大切であると考えられています。

こうした背景のなか、定期健診や国民の健康に対する知識を向上させ、人々の健康をサポートする保健師の活躍に、さらに注目度が高まっているといえるでしょう。

活躍の場がさらに広がっている

法律の改正により、2008年から「特定健康診査、特定保健指導」が実施され、40歳〜70歳の国民に対し、高血圧、高血糖、高脂肪などで異常が見つかった場合は生活習慣病として医師や保健師の指導を受けなくてはならなくなり、指導にあたる保健師がこれまで以上に求められています。

当然、会社や地域での「検診」にも力が入れられていくため、保健師の活躍の場は今後ますます増えることと予想されます。

自治体がおもな活躍の場のひとつとなっていることからも、社会全体から必要とされている職業ということがわかります。

高齢化社会における保健師の役割

今、私たちが抱える「高齢者社会」と「介護」の問題。

豊かな国・日本を築いてきた高齢者に心安らぐ老後生活を提供することは、次の世代を引き継ぐ私たちの役目といえます。

昨今は、介護に対する関心も高まり、「介護師」や「ケアマネージャー」などの登場によって介護にまつわる仕事も細分化、専門家され、より質の高い介護が行われるようになっています。

そのなかで、介護領域で活躍する保健師の役割も注目されています。

とくに医療行為のできない老人介護施設では、入所者がいかに健康に暮らせるかが大切です。

そのため、保健師の視線で入所者の健康管理を行ったり、必要な時は、医療機関との橋渡しを行うことが求められています。

また、入所者や、その家族の相談にのる「カウンセラー」としての役割も期待されると共に、急な病気の時には看護師としての知識と技術も発揮できる保健師は、雇用する側からみれば、何人もの人を雇うのと同じ仕事を一人でこなせるマルチな人材として、これからさらに需要が高まると考えられます。

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