販売促進部門で働くには

販売促進になるまでの道のり

販売促進の仕事をするには、「販売促進課」や「販促部」、「販売企画部」など名称は企業によりさまざまですが、そうした業務を行う部門を配置している企業に就職するのが一般的です。

販売促進は多くの企業で求められる職種ですが、中には部門として存在していない、または部門としては配置していないが同様の業務を行っているなどのケースも考えられます。

飲料品や食品メーカー、化粧品メーカーやアパレルブランド、百貨店をはじめとした小売りなど、多くの業界で販売促進の仕事に就けるチャンスがあります。

ミスマッチを起こさないよう、部門として明確に存在しているか、または同様の業務を行える環境があるかなど、企業研究を念入りに行う必要があります。

採用条件も企業によりまちまちですが、特に大手企業の場合は「4年制大学の卒業」が条件になっていることが多いです。

また業界によっては語学力が求められることもあるため、TOEICで一定以上のスコアを取得していることが条件になる場合もあります。

希望する業界や会社で販売促進として働きたいなら、会社が求める人物像をよく調べておくことも大切です。

販売促進の資格・難易度

販売促進として働く際に必ず必要な資格はありませんが、関連する資格はいくつかあります。

その一つが「販路コーディネータ」です。

販路コーディネータはマーケティングや販売戦略、販売促進の助言を行うための知識とスキルを有していることを証明する資格です。

「リテールマーケティング（販売士）」も関連する資格の一つで、マーケティングの考え方や流通・小売業で必要な基礎知識・技能を理解していること証明する資格です。

参考：社団法人日本販路コーディネーター協会

参考：商工会議所の検定試験

どちらの資格も販売促進の仕事に就く上で必ず必要な資格ではありませんが、仕事において役に立つ部分があるので、余裕があれば勉強をしておくとよいかもしれません。

資格よりも、経験を求められるケースはあります。

主に中途採用に当てはまりますが、営業経験やマーケティング経験があると優遇、または歓迎されることはあります。

販売促進になるための学校の種類

資格同様、販売促進になるために通うべき学校はありません。

すべては会社の求人条件次第ですが、4年制大学を卒業していた方がチャンスは広がるといえます。

特にある程度の規模や名の通った企業、業界をけん引するような企業では「4年制大学の卒業」が条件に入ることがほとんどです。

しかし新卒の場合は文系理系を問わず募集する傾向が強いため、学部を気にすることはありません。

高校生の時から販売促進の仕事に興味を持っているなら、マーケティングや経済学、商学やビジネス学などを学べる学部がおすすめです。

学んだことは販売促進に限らず、ビジネスの現場で役立つこともあるでしょう。

販売促進に向いている人・配属されやすい人

販売促進は売上目標や利益、販売数予測、見込みユーザーなど多様な数字を扱うため、数字に強い人は向いているといえます。

集めた数字を分析して、販売計画を立てるのも販売促進の重要な業務です。

計画によってはプロモーションの成否が分かれるので、分析が得意な人も向いています。

そのほか、分析に必要な鋭い観察力、商品を広めるためのキャンペーンやPRイベントなど、結果につなげる企画力も求められます。

販売促進は商品企画や広報、営業部や外部パートナーなど、多くの人たちと協力しながら仕事を進めるため、コミュニケーションを取ることが苦にならない人も適性があるようです。

販売促進に向いている人・適性・必要なスキル

販売促進のキャリアプラン・キャリアパス

新卒の場合、販売促進を希望して入社したとしても最初から希望の部署に配属されるとは限りません。

業務の特性上、商品開発や広報、営業など社内のさまざまな部門、人たちと関わるため、入社後の一定期間は社内部門の業務を知る意味で他の部署で仕事することもあるでしょう。

紹介したケースはあくまでも一例ですので、入社後すぐに配属される会社もあるでしょうし、適性がないと判断され別の部署に配属されることもあります。

例え希望通りの配属とならなくても、いつの日か販売促進として活躍するための経験だと捉え、目の前の仕事に取り組むことも必要かもしれません。

ここまで社内にさまざまな部署がある会社を例にしてきましたが、販売促進を専門に請け負う企業やイベント会社もあるため、そうした会社に就職すれば否が応でも販売促進として活躍できます。

ただし他社商品のプロモーションを請け負う立場となるため、いくら魅力的な企画を練ったとしてもクライアントの承認を得られなければ実行できません。

自由度は減りますし、成果もよりシビアに求められるため、メリットとデメリットをよく考えた上で検討することをおすすめします。