グラフィックデザイナーは結婚しても働ける?

結婚しても続けてほしい企業

グラフィックデザイナーの業界において、「結婚したから会社を辞めなければならない」といったような声を聞くことはほとんどありません。

むしろ逆であって、会社側としては結婚しても仕事はつづけて欲しいと願っているはずです。

というのも、グラフィックデザイナーを含めてクリエーターという職業は、そんなに簡単に、次の人にバトンタッチできる職業ではないからです。

仮にあなたが、ある化粧品メーカーのクライアントを担当して信頼を勝ち取り、3年間、その役目を継続したとしましょう。

その間に蓄積したノウハウは、有形無形を問わずたいへんなボリュームに相当します。

一般的にも、社員に続けて勤務してもらうための環境改善にコストをかけたほうが、新たに新人を雇って教育するコストよりも、企業にとって得策というデータがあり、企業はその方向に舵を切り直しています。

働きやすい環境の整備が進む

そのような背景があって、ここ数年大手広告代理店などでは、育児と仕事の両立を支援する目的で、政府が促進する「育児休暇」の普及が進んでいます。

その他にも時短勤務や自由出勤(フリータイム制)など、独自の取り組みで結婚しても働きやすい職場づくりがすすめられています。

たとえば電通には「両立支援制度」という支援プランがあり、子育てをする社員のための育児休業、育児勤務といった改正育児・介護休業法に対応した制度や、両立支援のための相談窓口が設けられています。

同社の2010年度の育児休業取得者数(女性)は、従業員数7,157人のうち48人で、制度利用者の97.7%の女性社員が復職しています(電通:人材を生かす職場環境より)。

代理店でも比較的小規模であったり、制作プロダクションなどに勤務したりした場合は、そうした制度が確立されていなくても、自己申告によって柔軟に対応してくれるケースが多いようです。

また、より自由なライフスタイルで、結婚生活や子育てにあった時間帯で仕事をしたいということであれば、嘱託やフリーランスとしての道も考えられます。

せっかく身につけた技能と職業ですから、生涯の仕事として継続する道を探したほうがよいでしょう。