芸能人・タレントの給料・年収

社員契約の芸能人の場合

給与制の芸能人の場合は仕事の有無に関わらず、毎月決まった額を給与としてもらいます。

プロダクションによっては、活動実績や所属年数に応じて増額分を褒賞として給与やボーナスに反映させるところもありますが、契約更新時までは一定額のままというところも珍しくはありません。

給与制の芸能人は会社の社員として扱われるため社会保険に加入できる場合がありますし、会社としても優先的に売り込みをかけますので、仕事が途切れずに生活できるという安定感があります。

また、新人タレントの場合は給与が安くても事務所が住居面の面倒を見るなどサポート体制が整っていることが多くあります。

なお、番組でもらった賞金や賞品、印税収入は個人収入としてそのまま渡される場合がほとんどです。

マネージメント契約の芸能人の場合

給与制以外に、プロダクションとマネージメント契約を結び収入を得る芸能人がいます。

こういった芸能人は個人事業主扱いになっていて、出演料の40%〜50%程度の収入を得ることができます。

売れっ子芸能人の場合は個人事業主扱いで仕事をするほうが収入が多くなりますが、仕事が減れば収入も減りますので、リスクが大きい形態です。

芸人の場合

芸人の場合は基本的には、事務所と個人のマネージメント契約となります。この場合事務所は営業をかけて仕事を取ってきて芸人に配分します。

この配分率は事務所によってさまざまで、事務所が9割持っていくところもあれば、5割もらえるところもあります。

芸人の場合は事務所のバックアップ体制によってメディアでの露出度が異なりますので、配分率が低くても大手事務所を選ぶ芸人は多くいます。また、売れてくれば配分率の変更交渉ができる場合もあります。

また、芸人の場合は地方のイベントなどでの稼ぎも多くあります。一度テレビでブレイクすることができれば、その後はテレビ出演がなくても、イベントなどである程度稼ぐことができます。