福祉住環境コーディネーターになるには

福祉住環境コーディネーターになるまでの道のり

福祉住環境コーディネーターは国家資格ではありません。

取得のために必要な資格はなく、東京商工会議所の主催する「福祉住環境コーディネーター検定試験」に合格することで誰でも資格を取得することができます。

この分野で働きたいのであれば、まずは資格試験を受験するとよいでしょう。

検定試験は三級、二級、一級とレベルが分かれていて、基本的には一番難度の低い三級から挑戦することになりますが、二級から挑戦することも可能です。

医療・福祉業界への就職

医療関係の場合は病院や保健所などに就職することが多く、福祉関係の場合はグループホームや福祉用具のレンタル会社などに就職することが多いです。

いずれの場合も福祉住環境コーディネーターの資格だけを保持している人より、看護や介護などに関連する何らかの資格や学歴、職歴や経験があるほうが優遇される傾向はあります。

このほかにも、高齢者や障害のある人の相談に乗っているNPOで働くという道もあるので、民間企業に限らずさまざまな分野の求人を探してみるとよいでしょう。

建築業界への就職

建築の分野に就職するのであれば、住宅や施設のリフォームを手掛ける建築設計事務所や工務店などが福祉住環境コーディネーターを募集しています。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

福祉住環境コーディネーターの資格・難易度

誰もが挑戦できる資格

福祉住環境コーディネーターの資格は、誰もが挑戦できるというのが大きな特徴です。

年齢や学歴、職歴による条件がないので、学生から主婦、転職をめざす社会人まで幅広い世代の人たちが検定試験を受けています。

また、三級や二級は難易度がそれほど高くはないので通信講座や独学でも挑戦しやすいという点からも人気を集めています。

三級からスタート

福祉住環境コーディネーターの資格試験は3つのレベルに分かれています。

初心者であれば三級からスタートするのが一般的で、その次が二級、最も難しいのが一級とされています。

ただし、三級に合格しなければ二級が受験できないというわけではありません。

できるだけ短期間でレベルの高い資格をめざしたい人の場合は三級と二級のダブル受験をするか、最初から二級に挑戦するとよいでしょう。

一級の場合は、二級合格者しか受験できませんので注意が必要です。

二級以上の資格を求められることも

「福祉住環境コーディネーター」の資格保持者の求人では、二級以上のレベルを求めていることがあります。

これは、二級の合格者であれば介護保険を利用して住宅改修を行う際に役所に提出する書類の作成ができるからです。

このような理由から、二級を取得しておいたほうが就職先の選択肢が広がる可能性があるということは覚えておくとよいでしょう。

資格取得のための通信講座

福祉住環境コーディネーターの資格を取得するためには、資格取得のための通信講座を受講する人が多いです。

この試験は全てマークシート方式で行われ、記述試験や実技試験、面接試験などがないということから、通信講座でテキストのみを使って勉強することが十分に可能です。

通信講座の場合、一般的な受講期間は半年ほどで費用は5万円前後、テキストや模擬試験をベースに勉強することになりますが、DVDの教材を使うところも増えています。

三級と二級の試験は年に2回行われているので、どちらかで合格できるように計画的に取り組むとよいでしょう。

福祉住環境コーディネーターの難易度・合格率

福祉住環境コーディネーターになるための学校の種類

医療や福祉の専門学校

福祉住環境コーディネーターとして働くために役立つ学校に行きたいのであれば、医療や福祉の大学や専門学校がよいでしょう。

福祉住環境コーディネーターは、病気や障害がある人の生活環境を改善するためのアドバイスをするので、看護や介護に関する知識はそのまま仕事に生かすことができます。

医療や福祉の専門学校に通って看護師介護福祉士などの資格取得をめざしながら、通信講座で福祉住環境コーディネーターの資格を取得することもできます。

建築の専門学校

医療や福祉以外では、建築やインテリアデザインを学ぶことができる大学、専門学校に通うのもよいでしょう。

就職先としては住宅のリフォームなどを請け負う建築設計事務所や工務店なども多いので、住居に関する知識を身につけておくことはとても大切です。

将来的には住宅リフォームの際に訪問営業から現場調査、提案書の作成まで全て自分でできるようになれば、住宅業界では貴重な戦力となるでしょう。

建築系であれば、建築士などの資格を取得していると、幅広い専門知識を組み合わせながらクライアントに対して的確な提案をすることができます。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

福祉住環境コーディネーターに向いている人

福祉住環境コーディネーターは、利用者の生活の悩みを聞くことはもちろん、ケアマネジャー作業療法士、建築士などの専門職とも連携をはかります。

多くの職種が関わって住宅改修を行うため、福祉住環境コーディネーターはその調整役として重要な役割を担っているのです。

そのためには、幅広い知識とスムーズに連携するためのコミュニケーション力が必要となります。

福祉住環境コーディネーターに向いている人・適性・必要なスキル

福祉住環境コーディネーターのキャリアプラン・キャリアパス

医療や福祉などの業界に就職

資格試験に合格したら、医療や福祉などに携われる業界の中で福祉住環境コーディネーターとして働ける企業を探して就職しましょう。

医療の場合は病院や保健所、福祉の場合はグループホームや福祉用具のレンタル会社などが主な就職先です。

建築の分野では、住宅や施設のリフォームを手掛ける建築設計事務所や工務店などが福祉住環境コーディネーターを募集していることもあります。

また、高齢者や障害のある人の相談に乗っているNPOで働くという道もあります。

ただし、いずれの場合も福祉住環境コーディネーターの資格だけを取得している人よりも、医療・福祉・建築のいずれかの分野で学んだ経験や働いた経験がある人を歓迎することが多い傾向にあります。

正規雇用と非正規雇用

福祉住環境コーディネーターの求人は、正規雇用だけではなくて非正規雇用も多いという現状があります。

特に未経験者が転職をしてゼロからスタートする場合、最初から正社員として雇ってもらえないこともあるので、待遇や働き方をしっかり確認してから採用試験を受ける必要があります。

派遣社員やアルバイトとして働く場合は時給制になるので、収入は安定しないことも少なくありません。

この職業で高収入をめざしたいのであれば、福祉住環境コーディネーター以外の資格をベースにして、より専門性の高い仕事をすることが大切です。

たとえば、医療系であれば看護師、理学療法士、作業療法士など、介護系であれば社会福祉士、介護福祉士、ケアマネジャー、ホームヘルパー福祉用具専門相談員などがあります。

福祉住環境コーディネーターを目指せる年齢は?

福祉住環境コーディネーターの資格取得には年齢制限はありません。

すでに福祉や医療、建築業界で働いている人がスキルアップのために取得することも多く、資格取得に年齢はさほど関係ないでしょう。

福祉住環境コーディネーターは高卒から目指せる?

福祉住環境コーディネーターの資格取得には特別な学歴は必要なく、高卒からでも勉強さえすれば十分資格取得を目指せます。

実際、高卒から建築や介護の仕事をはじめ、この資格を取得するという人も多いです。

福祉住環境コーディネーターは女性でもなれる?

生活に密着した仕事

福祉住環境コーディネーターは女性から人気のある資格のうちのひとつです。

その理由としては、この職業が女性の視点や感覚を生かしやすいからということが挙げられます。

福祉住環境コーディネーターは、高齢者や障害がある人など誰もが生活しやすい住環境をデザインするのが仕事です。

そのためには食事・掃除・入浴・トイレ・外出など生活の中のシーンのひとつひとつを具体的に思い描きながら、どんなことに困るのか、どんな工夫があれば助かるのかを想像しなければいけません。

家事や育児、介護などの経験を積む機会が多い女性にとっては、人生の中で培ってきた視点や感覚をそのまま生かすことができるので、やりがいの大きい仕事となるでしょう。

女性の安心感を生かして

住宅のリフォームに向けて現場調査などに入る場合、女性の福祉住環境コーディネーターのほうが歓迎されるケースもあります。

たとえばクライアントが独り暮らしの女性である場合、自分の家の寝室やトイレやお風呂など極めてプライベートな部分を見知らぬ男性に見せるのは心理的にハードルの高いことです。

女性の福祉住環境コーディネーターが訪問してくれたほうが、安心して悩みを率直に打ち明けられることができるということもあるので、女性の活躍が期待される現場といえます。

職歴を生かして

福祉住環境コーディネーターをめざす人の中には、看護師や理学療法士、作業療法士などの医療業界で働いている女性や、介護福祉士やケアマネジャー、ホームヘルパーなどの福祉業界で働いている女性も多くいます。

「仕事の専門性をさらに高めたい」「育児や介護をしながら続けていけるような仕事がしたい」という思いを持つ女性にとっても、さらなるスキルアップをめざすことができることは大きな魅力です。