データサイエンティストの求人状況・就職先選びのポイント

データサイエンティストの就職先にはどんなところがある?

データサイエンティストは、現在さまざまな業界の企業で募集されています。

代表的な就職先をピックアップします。

・シンクタンクやリサーチ会社
経営コンサルタント会社
・IT系企業、SI企業、Web系企業
・ゲーム会社、ソーシャルゲーム会社
・大手総合メーカー
自動車メーカー
・銀行、証券会社、保険会社などの金融系企業
・ヘルスケア業界
・広告業界
・アパレル業界
・電力業界

データサイエンティストは2007年ごろに誕生した新しい職業であり、誕生当初はIT・Web・金融・製薬などデータを扱うことの多い業界に就職先が限られていました。

しかし現在は、さまざまな業界の企業がビックデータを重視するようになっており、データサイエンティストの活躍の場は広がっています。

また、データサイエンティスト不足を解消するべく、データサイエンティストの育成を行う大学・専門学校・スクールなどが増えてきています。

そのような教育機関が就職先となり、講師として活躍するデータサイエンティストも今後増えてくるでしょう。

データサイエンティストの仕事とは? わかりやすく仕事内容を紹介

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

データサイエンティストの求人の状況

全体的な求人の状況

情報化社会が進んだことで、近年は多くの企業がビックデータを重視する傾向にあり、データサイエンティストの求人は増加傾向にあります。

それに対し、日本におけるデータサイエンティスト人口はまだまだ少ないです。

このまま需要だけが膨れ上がると、将来的にはデータサイエンティスト不足が深刻化するともいわれています。

データサイエンティスト側からしてみれば全体的に「売り手市場」の状況といえ、当面はこの売り手市場が続くとも予想されています。

企業側のニーズ

データサイエンティストの需要は高まっていますが、企業側が求めているのはどちらかというと知識やスキルを備えた経験者です。

今出されている求人も経験者向けのものが割合として多く、未経験者向けの求人というのはまだまだ少ない状況です。

とくに大手企業の場合は、ポテンシャルの高い経験者もしくは新卒者が対象となっており、既卒の未経験者では入り込むのが難しい傾向にあります。

したがって、経験者であれば引く手数多な売り手市場といえますが、未経者の場合はすんなりと就職が決まるとはいいにくい状況です。

ただし、中小企業やベンチャー企業などでは、未経験者向けの求人を出す会社が少しずつ増えてきているため、未経験者のための入口自体は広がってきていると考えられます。

都心部に求人が集中

データサイエンティストの求人は、東京都や大阪など、都市部に集中している傾向にあります。

対して地方にいくとデータサイエンティストの求人がほとんどない県もあります。

また、全国的に募集されている求人であっても、実際に働く勤務地は、都心部にある本社となるケースも多いです。

したがって、地方在住者がデータサイエンティストを目指す場合、就職時に上京が必要になる可能性は十分にあり得ます。

データサイエンティストの就職先の選び方

仕事内容を十分に確認する

データサイエンティストは言葉の定義自体が曖昧な部分もあるため、企業側も独自のイメージをつくり募集しているケースがあります。

たとえば「データサイエンティストとして採用されたのに蓋を開けるとプログラマーのような仕事内容であった」「アクセス解析などWebのみに限定した仕事であった」といったように、イメージしていたものと異なった仕事を任せられることもあり得ます。

就職の不一致を避けるためには、選考の段階で、企業側が求めている仕事内容や役割を入念に確認し、自分のイメージと合っているかを照らし合わせることが大切です。

データサイエンティストとして働く環境が整っているか

データサイエンス部門を作ったばかりで「社内に先輩となるデータサイエンティストがほとんどいない」「データサイエンティストをどう育成すればよいかわからない」「そもそもデータサイエンティストがなにか理解できていない」といった会社もまだまだあります。

そういった環境に、右も左もわからない新卒者や未経験者がデータサイエンティストとして就職すると、処理できないほどの重荷を背負うことになったり、孤独感に押しつぶされてしまう恐れもあります。

「若い時の苦労は買ってでもしろ」などともいわれますが、データサイエンティストは専門的な職業であるため、しっかりと一人前に成長するまでにはある程度周囲のサポートも必要です。

とくに新卒やまったくの未経験で就職する場合は、すでにデータサイエンス部門が軌道にのっており、データサイエンティストとして働く環境がある程度整っている会社を選んだほうが賢明でしょう。

BtoB、BtoCのどちらか

データサイエンティストの働く企業は、BtoBもしくはBtoCの大きく2つの形態に分けられます。

「BtoB」に該当するのは、シンクタンク、リサーチ会社、SIer、コンサルティング会社などです。

BtoBの場合、他社からデータ分析の仕事を受注する形となり、さまざまな会社のデータ分析を経験できます。

ただし、お客さま相手のビジネスとなるため、提案内容に対する指摘や納期スケジュールの指定なども厳しくなりやすいでしょう。

「BtoC」に該当するのは、メーカー系の会社です。

BtoCの場合、自社のためにデータ分析をすることになり、他社との関りはありません。

たとえば自動車メーカーであれば、本社にて自社が販売する自動車の走行データなどを分析することになり、仕事として関わるのは自社の社員に限定されてきます。

どちらがよいかはその人次第になってきますが、社内で閉じて仕事をするBtoCの方が仕事の進める上で融通が利きやすく、データ分析もマイペースで進めやすいでしょう。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

データサイエンティストの就職先の志望動機・面接

データサイエンティストの志望動機を考える上で、以下の要素がポイントとなってきます。

・なぜデータサイエンティストなのか
・なぜその企業を選ぶのか
・目標や将来のビジョンはなにか

まずは「なぜデータサイエンティストなのか」の理由を明確に伝えることが大切です。

採用担当者が最も知りたがっている部分です。

その上で「なぜその企業を選ぶのか」「目標や将来のビジョンはなにか」についても織り交ぜられると尚よいでしょう。

また、データサイエンティストは「論理的思考」が必要不可欠な職業であるため、履歴書に書く内容や、面接での受け答えからも「論理的思考ができる人間であるか」をチェックされていることがあります。

面接時のちょっとした会話からもチェックされていることもあるため、筋道の通った論理的な会話を心掛け、「たぶん」や「およそ」などの曖昧な表現は使わないように気を付けましょう。

データサイエンティストの志望動機と例文・面接で気をつけるべきことは?

就職先はどのように探したらいい?

データサイエンティストの就職先は次のような方法で探すことができます。

就活サイトで探す

新卒学生向けの就活サイトとしては、「リクナビ」「マイナビ」の2つが最大手であり、この2つのサイトを駆使すれば、国内のほとんどの大手企業へのエントリーが可能です。

新卒者向けのデータサイエンティスト職の求人が多数掲載されていますので、まずは覗いてみることをおすすめします。

他にも「Green」などのIT系の転職・就職サイトでもデータサイエンティスト職の求人が掲載されています。

就活サイトは一つだけに限定せず、複数サイトを併用した方が窓口をより広げられます。

就職課で探す

大学や専門学校には、学生の就職をサポートする「就職課(キャリアセンター)」が用意されています。

就職課経由で自分に合った求人が見つかることもあり、就職をする上での相談や対策も受けられますので、こちらも一度利用してみるのがよいでしょう。

また「学校推薦制度」を利用し、縁や繫がりのある企業の選考を有利に進められることもあります。

学校推薦についても就職課が窓口となっていることが多いため、関心のある人は就職課で相談してみましょう。

データサイエンティスト協会を利用する

「一般社団法人データサイエンティスト協会」は、データサイエンティストの普及や育成を目指し、2013年に設立された団体です。

データサイエンティストを目指す人と企業をマッチングさせることもこの協会の活動目的となっており、求人情報の提供、各種セミナー、養成講座なども行われています。

将来データサイエンティストを目指す人にとっては心強い味方となる存在ですから、この協会の出す情報もあわせてチェックしておくのがよいでしょう。

参考:一般社団法人データサイエンティスト協会 ホームページ

スクールで探す

昨今はデータサイエンティストを目指す人向けの「スクール」が続々と登場しています。

単に育成講座を用意するだけなく、「就職斡旋」「企業への人材紹介」「キャリア相談」などを行っているスクールもあります。

なかには、就職が決まれば講座の授業料は無料になるというスクールもあるほどです。

スクールも就職先探しの手段の一つとして活用でき、人によってはスクール経由でよい就職先が見つかることもあります。