大学職員(技術系)への転職、中途採用

公的研究機関・大学では任期のたびに転職

現在、大学や公的研究機関から「技術補佐員」「研究補助員」「教務補佐員」「各種事務支援等」の業務で多くの求人が出されています。

それらの求人は科学研究費補助金などを財源として一時的に増員される、期限付きのものが多く、任期の定めがあるもの、契約職員やパートタイムのものが必然的に多くなります。

技術系研究職に限らず、文系職種の場合も同様で、たとえば博物館(水族館、動物園、科学館、美術館など)に勤務する学芸員も、任期付きの割合が高くなっています。

学芸員の仕事

図書館司書の場合も、国立大学を除いては、採用時は契約職員から始まり、勤務評価を経て正規職員に登用されるものや、任期付きで更新予定がないもの、業者が入札で受託した施設への派遣社員などが多くなっています。

司書の仕事

このように、人材の流動性が高い業界であるため、限られた任期の間に良い評価を得て、推薦してくれそうな先生との人脈を作る、そして、いろいろな所を転々とするのが当たり前のようになっています。

任期付きの専門職から、一般企業の事務職に転身するケースもありますが、得られた経験が狭い分野に特化している場合などは企業からの評価につながりにくく、転職時に苦労するという話もよく聞かれます。

転職する決断をした場合は?

職場環境によっても差がありますが、おおむね30代のうちに好きな研究ができなくなるという壁に直面すると言われています。

一度辞令が下れば、もしかしたら他の職種も自分に向いているかもしれないと思って異動を受け入れるか、どうしても研究の仕事を離れることに納得できないなら、即戦力の研究者を求めている他社や公的機関に転職するかの選択をしなければなりません。

転職という選択をした人は、転職サイトや転職エージェント数社に登録し、転職活動をするわけですが、高度な知識を持っていれば他の職種の人よりも転職が決まりやすいというわけではなく、決して楽な転職活動ではありません。

なお、転職先も民間研究所でよいという場合は、転職エージェントを利用すると非公開求人の中からスキルに合うものをマッチングしてもらえるので、自力で探すよりも面接に進む確率が高くなるなど、転職活動が効率的になる傾向があります。

一方、どうしても基礎研究に専念したいという人は、もっと早い時期に会社を辞めて大学に行く決断をするようです。

改めて採用試験に挑戦して、大学や国立研究所の技術系職員をめざす人もいますし、大学院に再就学し、大学教員をめざす人もいます。

研究員やテクニカルスタッフなどへの転身もあり得ますが、かつての「助手」のような常勤のポストがほとんどなくなってきています。

勤務中の会社と釣り合う条件の求人を見つけることは難しく、転職活動も長期戦を覚悟しなければなりません。